DX(デジタルトランスフォーメーション)とは？

「DX」という言葉を聞いたことがあるでしょうか？

テクノロジーの進化とそれに伴う市場の変化を背景に、ビジネスマンには必須のワードになりつつあるDXについてまとめていこうと思います。

DXとは？

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは「ITの浸透が、人々の生活をあらゆる面でより良い方向に変化させる」という概念です。

2004年にスウェーデンのウメオ大学教授、エリック・ストルターマン氏が主張したことから始まりました。

もともとは「テクノロジーによる生活の改善」という意味だったDXですが、今では「最新のテクノロジーを駆使し、デジタル化時代に対応するための企業の変革」を指すビジネス用語としてよく使用されています。

DXというと、ただデジタル技術を導入することと勘違いされがちです。しかし、本来のDXはITと経営が手をつないで、課題の解決・事業の変革・新しい価値など、これまで出来なかったことをできるようにすることを指すのです。

アベノミクスの成長戦略にも取り入れられ、経済産業省が2018年に「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」を制作するなど、現在必須のキーワードとなっています。

現在あらゆる産業において、新たなテクノロジーを利用して今までにないビジネスモデルを展開する新規事業者が登場し、ゲームチェンジが起きつつあります。

そんな状況の中、DXを導入に失敗した企業の行き着く先を示したのが2025年の崖問題です。

2025年の崖という概念は経済産業省が2018年にまとめた報告書「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」で初めて登場しました。

多くの経営者が、将来の成長、競争力強化のためにDX導入の必要性について理解していますが、以下のような理由でDX化が進まない可能性があります。

この課題を克服できない場合、2025年以降、年間で最大12兆円の経済損失が生じる可能性があります。これが2025年の崖問題です。

簡単に言うと「古いシステムを使い続ける企業に未来はない」という国からの通達が入ったのですね。これによりDXへの関心が一段と高まり、現在も続いています。

「テクノロジーによる生活の改善」を意味するDXは実際にはどんなものなのでしょうか？ここからは実際のDXの例を踏まえながらまとめていきます。

身近で分かりやすいDXの例はモノのデジタル化です。

音楽や映像はCDやDVDを買うのではなくデータを所有する時代になりました。ストリーミングやサブスクリプションの発展その背景にあります。

このようなよりモノを所有から共有への消費行動の変化のもう一つの例は車です。

Uberなどの配車サービスやMaaSはテクノロジーが生活をより便利にする代表例と言えるでしょう。

自動運転がもたらす大変革の一面であるMaaSについてより詳しく知りたい方は「MaaSとは　移動の革命が起きる！！！」をご覧ください。

アマゾンは巨大なECプラットフォームを構築しました。その結果起こったのが買い物に行くという行動のデジタル化です。

今までは実際の店舗まで足を運んで、様々な店を回りながら商品を購入していましたが、現在では家にいながらより便利な買い物ができるようになりました。

買い物の他にも、運転や掃除、料理など今までは当たり前だった行動が、テクノロジーで置き換えられより便利になった行くでしょう。

検索エンジンは、本や雑誌で収集していた知識をテクノロジーで刷新しました。旅行の時にガイド本を使うよりGoogleで調べた方が圧倒的に便利です。

またECサイトでみられるおすすめ機能も知識がデジタル化したものです。個人の嗜好を見極めて適切に商品を勧めるのは、かつては販売員の仕事でしたが今はAIの独壇場です。

インターネットというテクノロジーが大きく変えた分野の一つが人のつながりです。

学校や職場、地域のあつまりなどのアナログな関係だったのが、SNSやオンラインサロン、マッチングアプリなどの登場により、人間関係が大きく変化しました。

人間関係においてはデジタルもアナログもそれぞれの長所があるため、完全にどちらか片方にはなりません。例えば共通の趣味をもつ友達を見つけたり、日常的なコミュニケーションを取る分ならばデジタルなしには戻れないでしょう。

DXとは「テクノロジーによる生活やビジネスの改善」を指し、これからの日本には不可欠な考え方です。

DXで成功している企業を分析すると、「行動」「知識・経験」「モノ」「つながり」のいずれか、あるいはこのうちのいくつかをデジタル化し、変革を実現している例が多いですね。

さらにこれらに加え、「感情」や「満足度」など様々な価値をデジタル化して測れるようになれば、今までになかった価値の創出が可能になるでしょう。

テクノロジーの発展とセットになって語られるべき注目のキーワードですね。